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太陽電池はクリーンなエネルギーである一方、実は製造過程や運搬過程でエネルギーを使用しています。

エネルギーを使用するということは温暖化の原因である二酸化炭素も排出しているということです。

そこで、太陽電池の温暖化抑制効果を測るために、EPT(エネルギーペイバックタイム)という指標があります。

これは、太陽電池の発電エネルギーの総量が、太陽電池の製造・設置・運用時のエネルギーを上回る期間のことで、これが短いほど温暖化抑制効果が高いと評価されます。

私は長い間、「太陽電池のEPTは10年近くあり、なかなかペイしない」と思っていました。

ただ、これは古い技術に基づいた思い込みのようです。

本日(7/24)の日経産業新聞の記事「進化する太陽電池――温暖化抑制くっきり」によると、最近の太陽電池のEPTは最長でも2年間と、かなり短くなっているそうです。

また、2001年に太陽光発電技術研究組合がまとめた報告書では、住宅の屋根に設置する3キロワット級の発電システム(結晶シリコンウエハーを使用)のEPTは約四年九カ月だったそうですが、ホンダが今年から事業化した非シリコン薄膜のEPTは約11月とさらに短いそうです。

EPTは、太陽電池システムの導入コストを回収できる期間とは異なる点、消費者の観点では注意が必要ですが、マクロ的に見ると、太陽電池はここ10年程度で代替エネルギーの役割を果たすべく急速に進化しているようです。

太陽電池は現実的な選択肢になりつつあるのですね。